住んでいるエリアによっても最適解は異なる
重視したいポイントによって、適した住宅は異なりますが、老後の自身の生活や環境の変化を意識して考えることが重要です。
例えば、地方に住んでいる場合は、そもそもファミリー向けの賃貸住宅が少ないため、二世帯同居など家族で暮らすのであれば、購入を前提としたほうがよい条件のなかから選ぶことができる可能性があります。また、子供がひとり立ちして同居や近居でもなく、夫婦2人で暮らすのであれば、車を手放すことも考えたうえで多少手狭でもアクセスがいい場所を選ぶという選択肢もあります。
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また、見落としがちなのが住宅の周りの環境の変化です。例えば、駅から遠く、日常生活でバスを使用することになる場合です。バスの運転手は人手不足で2030年度に3万6000人不足するといわれています。今後、バスの本数が減り、急激に交通の便が悪くなってしまうことも考えられます。将来的なさまざまなリスクを考えて物件を選ぶことも必要でしょう。
◆教えてくれたのは：節約アドバイザー・丸山晴美さん
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節約アドバイザー。ファイナンシャルプランナー。22歳で節約に目覚め、1年間で200万円を貯めた経験がメディアに取り上げられ、その後コンビニの店長などを経て、2001年に節約アドバイザーとして独立。ファイナンシャルプランナー（AFP）、消費生活アドバイザー、宅地建物主任士（登録）、認定心理士などの様々な資格を持ち、ライフプランを見据えたお金の管理運用のアドバイスなどをテレビやラジオ、雑誌、講演などで行っている。https://www.maruyama-harumi.com/
構成／新藤まつり